BENRY[ベンリ―]

法学の予習ノート

自白の証拠能力

柔道

 自白の任意性がない以上、証拠とすることができない。

 自白法則の根拠には、①319条1項に規定する自白は、虚偽のおそれが大きいから排除される(虚偽排除説)、②黙秘権の侵害を防止するために排除される(人権擁護説)、③自白採取手続の適法性を担保するために排除される(違法排除説)の3つがあるが、虚偽排除説を中心に、違法排除説と二元的に用いるべきである

 弁護人が自白調書には証拠能力がないと主張した場合、まず、伝聞法則から伝聞性を判断し、そして伝聞性を満たす場合には伝聞例外に当たらないかを検討する。

 その上で、自白法則から証拠を排除すべきか否か、虚偽排除・違法排除説二元論の観点から判断する

 自白に至る経緯については、補助事実(間接事実?)であるから、裁判所としては自らの心証によって判断してよい。

 もし、無理矢理とられた自白に基いて、真実であるということが証明された場合には、虚偽排除の観点からは自白を排除すべき必要性は低下することになる。もっとも、違法排除の観点から、憲法や刑事訴訟法の所期する基本原則を没却するような重大な違法で、将来の違法捜査抑止の観点から排除すべきである場合には、証拠能力はないものとして扱われることになる

アル中

 供述したのは禁断症状が収まってからであるから、柔道の場合とは異なる。

 もっとも、約束による自白の問題がある。

 約束による自白は、①利益供与の主体の権限、②供与する利益の内容、③利益供与の意図・方法、④提示された利益の受け止め方、⑤身体的・精神的状況から判断する。

 もっとも、本件において供与する利益の内容というのは、内妻Aからの手当や介護であってそこまで重大な利益というわけではなく、また、利益供与も被疑者が自ら申し出たものであるから、その方法が不相当ともいえない。したがって、虚偽排除説からしても、証拠能力は認められるべきである。

接見交通

 Xは通常の取調の中で供述しているのであるから、それ自体任意性に疑いのあるものではなく、虚偽排除説からは排除されない。

 しかし、弁護人の接見交通権を侵害した違法及び、被疑者の弁護人選任権(憲法37条3項、刑訴法30条)を侵害することについて、違法性があるものと考えられ、その違法性が証拠を排除すべきほどの程度かどうかによる。

 検察官の反論としては、現に取調中(捜査中)であって接見指定が出されていたはずの事案であるから、違法性は小さいと反論することが考えられる。

最判昭和45.11.25

 「被疑者を〜いうまでもない」それが直ちに違法であるということまではいっていない。訓示的。

 本件では、自ら自白することで、妻が処罰を逃れられるかもと考える可能性があった。これにより、心理的強制を受けているものといえる。

 もし妻が本当に自白していた場合でも、被告人の心理状態としては変わるところがない。そうであるとすれば、本件においては、偽計による自白が任意性を否定するものとは考えにくい。

 田宮先生の意見は、本件は違法排除について実質的に判断した上で、自白の任意性についての伝統的なタームである任意性の観点から形式的に判示したものとする。ただし、虚偽排除説からは、偽計があろうとなかろうと虚偽の自白に向けた心理的強制はあったのであり、いずれにしても任意性に疑いのある事案であった。従って、あえて違法性排除説から説明する必要があるとすれば、それは、本件のように共犯者の自白について偽計をせず、それによって心理的強制を加えて自白を得たとしても、証拠能力を肯定する場合のみである。

 松尾先生の意見は、あくまでも虚偽排除で読んでいる。その理由付けとして、偽計の使用については、オビタ・ディクティムにすぎないからとする(事案については虚偽だけを考えているとする)。しかし、果たして偽計の使用について述べた規範の部分は、オビタ・ディクティムなのか。規範として述べている以上、これは、レイシオ・デシデンダイであるのではないかと思われる。